◇石油公社、他の有望構造６個は引き続きボーリング作業

大統領室は産業通商資源部の発表に特別な反応を出さなかった。東海７個の有望構造の一つであるシロナガスクジラに対する１回目のボーリング結果が出ただけで、残り６個の有望構造に対する追加探査は引き続き行うべきだという立場を堅持して、「探査ボーリングには常に失敗の可能性がつきまとう」（大統領室関係者）という原則的立場だけを伝えた。

この日、尹大統領の憲法裁判所弾劾審判弁論に証人として出席した朴春燮（パク・チュンソプ）大統領室経済首席も尹大統領側から野党のシロナガスクジラ予算削減関連の質問を受けると「中国や日本は近海で海底資源開発を多く行っている」とし「両国について行くには海で多くボーリングをするべきだ」と話した。

一部の参謀の間では失望する雰囲気も感知された。尹大統領弾劾審判中に大量の石油とガスが東海で見つかれば「反転の契機になるかもしれない」と話す者が少なくなかった。

まだ有望構造６個が残っていることから、全体プロジェクトの成功の可能性を予断することはまだ早いという評価も出ている。石油公社は今回のボーリングで得た試料などを専門分析企業に送り、約６カ月間の精密分析と実験を進める。５～６月ごろには中間結果を発表する計画だ。

◇「政界介入ではなく専門家に任せるべき」

ソウル大学地球環境科学部のウ・ジュソン教授は「経済性がないと言っても、地質学的には他の有望構造に対して再評価できる情報が出てきたという点で意味がある」とし「新しく得た情報でフィードバックをして、次の探査時に活かすことができるだろう」と評価した。

釜山経済大学環境地質科学科のキム・ヨンソク教授は「今からでも政界が介入を最大限自制して専門家に一任すべき」と強調した。

１１兆→４カ月後２０００兆ウォン…「尹大統領、東海深海ガス田の報告に瞳孔開いた」（１）