中学校教師として仕事をして引退したチョさん（７８・女性）。チョさんは約２０年前に夫と死別した後、一人で暮らしてきた。３年前、仁川西区（インチョン・ソグ）にあるシルバータウンに入居した。チョさんは「息子夫婦がソウルで一緒に住もうと言ってくれたが断った」とし「子女に頼って生活したくない」と話した。忠清北道提川（チュンチョンブクド・チェチョン）のある建設業者で働いているシンさん（５３・女性）は「非婚」単身世帯だ。シンさんは週末になると全国各地でキャンプをすることを楽しみに生きている。シンさんは「周りでは夫や子女がいないと正常ではないとみなすので気が重い」とし「非婚中年女性の生活はそれほど易しいものではない」とした。

中央日報が１０～１２日にわたって報じた「大韓民国一人暮らし報告書」シリーズに登場した単身世帯の姿だ。このような一人暮らしの風景は、３０年後になれば「大勢」を占めるのは確実のようだ。普遍的な世帯形態と受け止められている「子女のある夫婦」がかえって珍しくなるほどだ。統計庁が１２日に発表した「将来世帯推計２０２２～２０５２年」にもこのようなトレンドが見える。今回の推計は２年前の２０２２年（２０２０～２０５０年）の推計よりも「世帯ダウンサイジング（縮小）」傾向が前倒しになっているのが特徴だ。

推計によると、総世帯数は２０２２年２１６６万４０００世帯に増えて２０４１年２４３７万２０００世帯に「ピーク」を迎える。その後減少して２０５２年２３２７万７０００世帯に縮小する見通しだ。３０年間の平均世帯構成員数は２．２６人から１．８１人に減少する。世帯類型は２０２２年には単身世帯（３４．１％）が最も多い。続いて夫婦＋子女世帯（２７．３％）、夫婦世帯（１７．３％）となっている。２０５２年には単身世帯の比率（４１．３％）はさらに拡大する。１０戸中４戸が単身世帯となる格好だ。続いて夫婦世帯（２２．８％）、夫婦＋子女世帯（１７．４％）と予想される。

世帯主の年齢も高齢化が顕著だ。２０２２年には単身世帯のうち３０代以下の世帯主が占める比重は３６．６％で最も多かった。だが、２０５２年には７０代以上の世帯主比重が４２．２％で最も多くなる。

慶煕（キョンヒ）大東西医学大学院老人学科のキム・ヨンソン教授は「一般的に考えられている単身世帯の様相も若年層を中心とした『独立・自炊』ではなく、老年層を中心にした『非婚（離婚）・死別・引退』世帯が今後大勢を占めるだろう」としながら「低所得青年層、一人暮らし高齢者のための所得・雇用支援など単線的な単身世帯対策だけでなく、大多数の高齢層の生活の質を高める医療・福祉支援策を用意しなければならない」と話した。