ソウル大国際経済学科を首席で卒業した後、行政考試（財経職）でも次席だったが、実戦では「力不足」を感じたという。２００２年に安定的な職場を離れて留学した。「経歴も認められず支援も受けられない」の個人的な休職だった。留学中に休職期間（５年）が経過して免職となり、民間人の身分になった。１１日にグーグルが運営する世界最大規模の人工知能（ＡＩ）コンペティション「カグル（Ｋａｇｇｌｅ）」のデータ分析大会で韓国人で初めて優勝したイ・スヒョン・ソウル大国際大学院教授（４５）の言葉だ。

◆「オンライン教育、極貧層よりその上の階層が疎外」

イ教授は「コロナ時代の教育環境および不平等」をテーマに開催された今大会で、ＡＩ教育サービスの階層別二極化を究明した。主催側が提供した米国のＡＩ教育サービス利用データに経済学データを組み合わせて立体的に分析した点が評価され、最終優勝５チームの中の１チームに選ばれた。１６日、ソウル麻浦区（マポグ）の中央日報社屋で会ったイ教授は「極貧層が多い学区のオンライン学習使用比率は（政府の支援で）むしろ最上位層と似た水準になった」とし「その上の階層やそれ以上の学区に対する支援が必要だ」と指摘した。

韓国では有名な優等生だったが、イ教授本人は韓国の教育に懐疑的だ。実際に立ってみた国際舞台で見えない壁にぶつかった経験のためだ。公務員２年目に世界貿易機関（ＷＴＯ）交渉の場で「（力が不足する）自分が国を代表する席に座っていてよいのだろうか」という気がしたという。「もっと多くのことを理解して戦わなければいけない」という考えで留学を決心した。「留学生活はきつかった」という。「いわゆる『良い教育』をするという西欧圏では常に建設的に批判することを訓練したが、韓国ではそうでなかった」と伝えながらだ。イ教授は「あれほど苦労して勉強してソウル大に入ったが、何を学んだのか記憶もない。自分に何が残ったのかと思うと虚しくなる」と語った。

そして「韓国の保護者の方に必ず言いたいことがある」と話した。「小さなことでも達成感を抱けるようにすべき」ということだ。「それは必ずしも勉強である必要はない」という。「韓国では勉強ができる子どもたちの達成感が高いが、そうでない子どもが達成感と自信を持てない理由はない」と強調しながらだ。また「子どもが『主語、動詞、目的語』を使って正確に意思表明ができるよう多くの対話をしてほしい」と依頼した。イ教授は「すべての精神的、金銭的な投資を大学入試までにオールインするようだ」とし「マラソンの距離でも全力疾走するため、オリンピックに行く前に国体で疲れ果てて倒れるような姿」と例えた。「最終目的地にまで行くのなら精神的、身体的な健康のために運動をすべき」という助言もした。

◆「韓国の政策設計、データでなく巨大談論に依存」

こうした点でイ教授がロールモデルに挙げる人物は、２０１２年にノーベル経済学賞を受賞したアルビン・ロス米スタンフォード大経済学科教授（７０）だ。「米国のＡ級経済学者のうち、うまく話せない人に会ったことがない」というイ教授の言葉のように、ロス教授は「背景が異なる人まで説得する能力が優れ、弟子が自立できるまでサポートする」という評価を受ける。イ教授が学生の指導に力を注ぐのもこうした理由からだ。今回のカグル大会で共にしたナム・ミンヒョク氏（２４）も学部生の弟子だ。イ教授が２０１６年に帰国して初めて西江大で開設した講義を受けたナム氏は、面談で「米国の博士課程に進みたい」という希望を伝えた。それでイ教授が昨年ソウル大に移ってからも研究助教として一緒にしている。

イ教授は意外にも「公務員や学者もすることはそれほど変わらない」と語った。「人々の役に立つ政策を設計する」という点でだ。労働経済学者として世界銀行など国際機構から諮問を受けるイ教授は「韓国政府は依然としてデータではなく巨大談論に頼って政策を決定するようだ」と批判した。代表的なのが失業給与の一環として進める再教育などその他の教育訓練だ。「どの国も成功したことがないプログラムになぜ予算を投入するのか」という指摘だ。

イ教授は「米国やＥＵ、日本などはデータ収集と効果性の分析をどうするかを先に決めて政策を作るよう立法体制が変わっているが、韓国は全くそうでない」とし「政策に効果があるかないかは統計を分析すればすべて出てくる。データを見て実証分析の結果に基づいて予算を合理的に配分しなければいけない」と強調した。